構造設計一級建築士の定期講習のシェアを調べてみましたところ、令和3年11月から令和4年3月まで確認サービス社のシェアが67.7％となっています。
やはり、民間会社であり、クレジットカード決済、オンデマンド講習や修了考査も自宅でできるインターネット講習をいち早く導入し、利便性が高いことがあるのでしょう。
何よりも受講料が建築技術教育普及センター16,500円に対し、14,000円と安いことが大きな要因と考えられます。
建築技術教育普及センターもオンライン講習、クレジットカード決済を導入しましたがクレジットカード決済はトラブルが生じているようです。
構造設計一級建築士の定期講習は一級建築士定期講習に対し、講習会場や回数も少なく、地域によっては
建築技術教育普及センターの方が受講しやすい場合もありましたが、どちらもインターネット（オンライン）で受講出来るようになった現在では確認サービス社のシェアが更に増えるものと思われます。
